Think 2019
IBMサービスとは
ビジネス、テクノロジー、業界をリードするIBMでは、スペシャリストが先進テクノロジーを用いて、コストとリスクの削減、コンプライアンスの達成、新規ビジネスを開始するまでの時間の短縮や、新たな収益源の創出、AIやハイブリッド・クラウドに対応した安全性と信頼性の高いインフラストラクチャーの確立を支援します。
IBMは、業界をリードする主要なお客様を支援しています。その支援範囲は、2016年度の旅客マイル数は合計1兆930億マイル⁽¹⁾、2017年度のカード取引件数は2160億件⁽²⁾、2017年度のモバイル接続は世界中で30億件⁽³⁾、2017年度の大型スーパーマーケットの売上高8420億米ドル⁽⁴⁾、さらに2016年度の乗用車売上台数6300万台⁽⁵⁾に相当します。
お客様事例
日本航空は最先端のモバイル・ソリューションで整備士の働き方を変革
IBMとJALは最先端のモバイル・ソリューションを整備の現場に導入。整備プロセスを再設計することで、業務の効率化と整備士の働き方の変革を実現しています。
日東電工が経理・購買の業務プロセス改革で経営基盤を強化
Nittoは、調達・購買にSAP Ariba、出張・経費管理にConcurを採用。IBMは、それらのクラウド・サービスを活用した業務プロセスのアウトソーシング「BPaaS」を提供しています。
米国のSysco社がIBM Cloudと自動化サービスを活用しお客様へのサービスを改善
Sysco社はIBMの自動化技術の活用により、万一の緊急事態の低減や、サーバー稼動時間の拡大などを実現し、よりよいサービスの提供を実現しました。
米国のBNSF Railway社がIBM Services Platform with Watsonを活用してシステムの安全性を向上
BNSF Railway社は、列車や線路上のセンサーから集めたデータをリアルタイムに活用し、安全に関わる脱線などの事故を削減しました。
アフラック プライベート・クラウド基盤を導入
カスタマーファースト推進のため、ITインフラにIBMのプライベート・クラウド基盤を導入し、スピーディーな商品開発と最適なコストを追求しました。
IBMのサービス内容
3万台以上のさまざまなベンダーのITシステムに対して、事前対応はもちろん、お客様のニーズにあった最適なサポートを提供します。
ビジネス・プロセスの再構築と管理、インテリジェント・オートメーション・テクノロジーの統合、ビジネス・プロセス・サービスの活用によって業務運用を刷新
お勧めするサービス
IBM Automation
IBMのCognitive Enterprise Automation は、企業全体で統一された自動化機能を提供することにより、短期的な効果と中長期のビジネス戦略の両方を実現します。
Disaster Recovery as a Service
IBM Disaster Recovery as a Service（DRaaS）は、重要なアプリケーション、インフラストラクチャー、データ、システムの連続複製を提供し、IT障害からすぐ復旧できるようにします。
IBM Cloud Migration
豊富な経験と実績を持つグローバルのスペシャリストが、新しい自動化されたディスカバリツールやAIの機能などを活用し、企業のアプリケーションのクラウドへの移行を確実に支援します。
注目トピックス
グローバル経営層スタディ
IBM グローバル経営層スタディは、すべてのビジネスリーダーにとって重要な4つの責務を明らかにし、企業のデジタル変革とさらなる業績向上にお役立ていただいています。
IBMが考える デジタル時代の次世代アーキテクチャー
IBMグローバル経営層スタディでは、一部のデジタルジャイアントではなく、革新的な既存企業が創造的破壊をリードする時代になったという示唆が得られています。このようなデジタル・リインベンションをリードするには、”共創による価値創造”、”資産の強みへの転換”、”デジタル環境への適応”が求められます。
THINK BUSINESS ビジネスを[再定義]するメディア
経営者が破壊的な新興企業に備え、自らも破壊者となるための発想やソリューション、国内外の事例、最新テクノロジーを紹介します。
IBM Institute for Business Value
IBM Institute for Business Value は、IBMのビジネス・シンクタンクであり、重要な業界固有の問題や全業界に共通する企業経営の課題に関して、事実に基づく戦略的見識を経営者の方々に提供しています。
ガートナー 社の「マジッククアドラント 」
ガートナー 社はIBMを４年連続でマネージド・モビリティー・サービスのリーダーに選出しました。
ポネモン･インスティテュート
「2017年 情報漏えい時に発生するコストに関する調査：事業継続性マネジメント（BCM）の効果」において、419社からの調査結果により、統合化されたBCM戦略によって、情報漏えい時に発生する総コストを16%も削減し、今後2年以上にわたって情報漏えいの再発の可能性が28%低下できるという結論が出されました。
出典：（1）2016 IATA Industry Facts Web サイト、International Civil Aviation organization（ICAO）Web サイト、Airline社の各年の年間レポート、（2）2017 Nilson Report、（3）GSMA Intelligenceレポート-The Mobile Economy 2018、通信会社の年間レポート、（4）S&P Capital IQデータ、（5）2016年OICA生産統計、2016年企業年間レポート