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動画で紹介「ESGデータとは」

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企業のESGデータに、財務データと同等の正確性が求められるようになりつつあります。

現在、Excelなどを使用した従来の方法でESGデータを管理されている企業は、開示請求やカーボンプライシングに求められる正確性と適時性に耐えうるものかどうか、改めて考えるべきタイミングが来ていることを認識すべきではないでしょうか。

このビデオでは、「ESGデータとは何か」「他のデータセットとの違いは」「ESGデータを取得、管理、報告する際に考慮すべき点」を説明しています。

下記リンク先よりご覧ください。

 

 

以下は動画の簡易日本語訳です。動画の理解にお役立てください。

 

ESGデータとは何か

測定できるものしか管理できないという言葉があります。

しかし、多くの組織が、炭素排出量ネットゼロの目標達成のためや、顧客やその他の利害関係者からの要求に応え、持続可能性の指標を改善するためにデータを整えようとしてはいますが、これは容易ならざることです。

 

IBMは先日、約2000人の最高経営責任者(CEO)を対象にサステナビリティに関する調査を実施し、「データと洞察力の不足」が、前進を阻む上位4つの障害の1つであることを明らかにしました。

では、何がESGデータを特に難しくしているのでしょうか?

 

ESGデータとは、環境、社会、ガバナンスの指標を追跡するためのデータを指します。

これらの指標は、組織が持続可能性の目標やターゲットに対してどの程度成果を上げているかを測定するものです。

環境の「E」に関連する例としては、温室効果ガス排出量が挙げられます。

社会の「S」であれば、ボランティア時間、そしてガバナンスの「G」については、取締役会の多様性などが例に挙げられます。

 

他のデータセットとの違いは

一般的なエンタープライズ・データ・モデルには、ESGデータ・オブジェクトは含まれていません。そしてESGデータは、ファイナンス・データのような組織が慣れ親しんでいるオブジェクトやデータセットとは全く異なっています。

 

どういうことか説明しましょう。財務データとは異なり、ESGデータは非常に広範なのです。

ある日、あなたは保有する車両の燃料使用に関するデータを収集するかもしれません。あくる日には、製造現場におけるジェンダーの多様性を調べているかもしれません。

 

そしてESGデータは、毎日膨大な量が生成されています。管轄区域によっては、エネルギーデータは15分間隔で作成され、取得・管理する必要のあるデータが大量に生成されているでしょう。そしてこうしたデータの多くは、組織内からは入手できないものも少なくないのです。例えば、サプライヤーが保有しているケースもあるでしょう。

 

これらのデータには標準がないため、一貫性のないデータ構造やフォーマットで、異なる単位で提供されることも多いのです。

そして、これらのデータは、ERPシステムやビル管理システムなど、あらゆる種類のシステムに格納されていることも多く、データを収集すること自体も課題です。ときには、アナログ形式でしかデータを入手できないこともあります。

 

ESGデータを取得、管理、報告する際に考慮すべき点

データ基盤がなければ、サステナビリティ目標を効果的に設定することも、管理することも、正確に報告することもできません。では、組織はどのようにしてこの問題を克服すればよいのでしょうか?

財務データと同様に、この課題を対処するために、組織は専門ソフトウェアによるサポートが必要です。

 

ESGデータ管理ソリューション「IBM Envizi」を用いることで、組織は、データ抽出、転送、ロードを自動的に行うことができ、500種類以上のデータを最も詳細なレベルで、かつ監査可能なレベルで収集することができます。

 

ひとたびデータが収集されれば、ソフトウェアはそれをクリーンアップし、正規化し、構造化し、複数の目的に使用できるようにタグ付けします。

優れたESGデータ管理ソリューションは、非常に複雑な組織の階層や構造を表すことができます。そしてパフォーマンスの管理方法、報告方法、さまざまな資産に対する管理レベルを反映することができます。

こうした機能が鍵を握っているのです。

 

サステナビリティの取り組みとゴールは非常に長期的なものです。その一方で、ビジネスは時とともに変化していきます。そのため、誰が資産を所有し、どのような報告要件を満たす必要があるかなどの時間の経過と共に変化する内容を、データ構造にしっかりと反映できているかが大変重要なのです。

ESGデータ管理ソリューションは、組織構造をモデル化し、企業レベルから業務レベルまでのデータを追跡できる、非常に包括的で堅牢なデータ管理プラットフォームであるべきです。

適切なソリューションを導入していれば、意思決定の基盤を構築し、ESG目標を適切に測定・管理し続けることができるでしょう。

 


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