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企業のサイバー攻撃への耐性は?調査レポート

IBM傘下企業のResilientとPonemon Instituteは、毎年実施しているCyber Resilient Organization(サイバー・レジリエントな組織)に関する調査の結果を明らかにしました。これによると、自社のサイバー・レジリエンス(サイバー攻撃への耐性)が優れていると考えるIT専門家およびセキュリティー専門家は32%のみとなり、2015年の35%からわずかに減少していました。また、2016年の調査では、回答者の66%が、自社ではサイバー攻撃から復旧するための準備ができていないと答えていました。

この調査では、2年連続で、インシデント対応(IR)における課題がサイバー・レジリエンスの妨げになっていることが明らかになっています。75%の回答者は、全社に一貫して適用される正式なサイバー・セキュリティー・インシデント対応計画(CSIRP:Cyber Security Incident Response Plan)がないことを認めています。CSIRPが導入されていたとしても、導入以降計画の見直しや更新をしていないか、その予定すらないという企業は52%に達します。また、この1年間でサイバー・インシデントの解決に要する時間が増えたと答えている企業が41%であるのに対し、減ったと答えた企業は31%です。

詳しくは、以下の資料をダウンロードしてご覧ください。

resilience2016-reportcapture

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