トリプル・ボトム・ラインとは
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複雑なシステムに持続可能性を組み込む手

公開日:2023年12月1日
寄稿者:Alexandra Jonker

トリプル・ボトム・ラインとは

トリプル・ボトム・ライン(TBL) とは、人(people)、地球(planet)、利益(profit)という3つのPを軸とした持続可能性の枠組みのことです。3 つのボトム・ラインをすべて最大化することで、組織は財務業績を向上させつつ、世界にプラスの影響を与える可能性が高くなります。

トリプル・ボトム・ラインの概念は、ビジネスの成果は財務的なボトム・ラインだけで測定できるものではないことを示唆しています。その代わりに、人と地球の幸福も考慮する必要があります。つまり、TBLフレームワークを採用する組織は、株主だけでなく、すべての利害関係者に対して説明責任を果たすことになります。

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3つのP

トリプル・ボトム・ラインは3つのPに分けられています。これは、組織が持続可能な慣行をより適切に可視化し、ビジネス全体に統合するのに役立ちます。具体的には、次のとおりです。

人々

これには、ビジネスがすべての利害関係者に与える社会的影響と、現在および将来の世代にどのような価値を生み出すのかが含まれます。人々の中には、顧客、事業を展開するより大きなコミュニティー、従業員、サプライチェーン・パートナー、ベンダーが含まれます。このボトム・ラインは企業の社会的責任(CSR)と密接に関連し、企業内外の社会的公平性を推進する人的資本の取り組みが含まれています。

地球

これは、ビジネスが自然環境と生態系に与える影響であり、害を最小限に抑えて利益を最大にすることを目標としています。このボトム・ラインを測定するには、人々や利益よりも多くの労力が必要となることがよくあります。製品ライフサイクル・アセスメントのような取り組みや、温室効果ガス排出削減のためのより大きな戦略が奨励される場合があります。

利益

「繁栄」とも呼ばれるこのボトム・ラインは、ビジネスの全体的な経済的影響に焦点を当てています。これは、従来の会計上の定義である内部利益のことと誤解されたり、それに限定されたりすることがよくあります。しかし、この文脈では、利益や繁栄は、責任ある納税や雇用創出など、組織のビジネス戦略から社会が受け取る経済的利益を反映しています。

トリプル・ボトム・ラインの歴史

ジョン・エルキントン氏は、1994年に初めて「トリプル・ボトム・ライン」という言葉を広めました。当時、彼は企業に対し、利益だけでなく人々と地球の健全性の向上にも焦点を拡大するよう訴えていました。

トリプル・ボトム・ラインの考え方と社会・環境問題を考慮する必要性は、その後のDow Jones Sustainability Indexes(DJSI)やGlobal Reporting Initiative(GRI)などの持続可能性ベンチマークに見られるようになりました。その後、社会的投資収益率(SROI)、フルコスト会計、ESGレポーティング・フレームワークなどの会計戦略が登場しました。

しかし、エルキントン氏によれば、トリプル・ボトム・ラインは会計フレームワークや会計ツールになるはずだとは考えていませんでした。むしろ、資本主義に対する批判的思考を喚起し、永続的なシステム変革を促すための手法でした。

一部の早期採用者を除けば、多くのビジネス・リーダーは、人々と地球については、利益と同じ速度で針を動かすことにまだ苦労しているとエルキントン氏は指摘します。そのため、2018年にハーバード・ビジネス・レビューの記事で、彼はTBLの本来の目的をより根本的に前進させる「新しい波」を呼び掛けたほどです。1

今日、B CorporationsはTBLを中核として組み立てられており、エルキントン氏はこれをTBLの未来にとって「明るい希望の光」であると考えています。

TBLが重要な理由

持続可能なビジネス慣行は、顧客と投資家の双方にとってますます魅力的になっています。消費者の半数は、持続可能な製品や持続可能なブランドにプレミアム価格を支払うことをいとわなくなっています。そして、自分の価値観にどれだけ合致しているかで商品やブランドを選ぶ、目的志向の消費者は、今や最大の市場セグメント(44%)を占めています。さらに、Corporate Sustainability Reporting Directive(CSRD)などの、環境および社会的影響に関する法規制が世界的に進み、採用されつつあります。

3つのPを考慮したビジネス・モデルは、組織が企業の社会的責任(CSR)を追求する際に役立ちます。CSRは、社会の幸福に寄与する組織の持続可能な実践と取り組みに対する認識を高めます。TBLは、企業がこのようなCSR目標を追求し、事業の中心に据えるようにするための社内ツールとして機能します。環境、社会、ガバナンス(ESG)指標などのサード・パーティーによる測定は、報告のために必要な、成功を示す定量的な証拠を提供することができます。

トリプル・ボトム・ライン・フレームワークは内部価値も生み出すことができます。価値に基づいた持続可能なビジネス慣行を持つ企業は、従業員の定着を促し、(サプライチェーンの回復力による)リスクを軽減し、生産コストと保守コストを削減することができます。

企業がTBLにアプローチする方法

組織は、トリプル・ボトム・ラインのアプローチを組み立てる際に、3つのPのそれぞれで次のような取り組みと戦略を検討できます。

人々

社会的公平性の確保には、社内外の慣行が含まれます。それは、従業員のボランティア活動を奨励する非営利団体とのパートナーシップのような単純なものから、公正な貿易慣行を確保するためにサプライチェーンを再構築するような複雑なものまであります。ベースラインとして、「人々」のボトムラインにおいてTBLフレームワークに従うことに努めている企業は、公正な労働慣行を採用し、清潔で安全な職場環境を維持します。そのようにして、その組織が関わり、影響を与える人的資源を搾取していないことを保証することができます。

地球

どんなに小規模な企業であっても、環境への悪影響や気候変動の影響を軽減するために変化を起こすことができます。例えば、二酸化炭素排出量を削減し、 ネットゼロ 目標をサポートするために、エネルギー消費を制限する方法を見つけること、プロセスを合理化することによって廃棄物を削減すること、リサイクルや倫理にかなった方法で調達された材料に切り替えることは、すべて組織の環境持続可能性のレベルに貢献するものとなります。

利益

経済的ボトム・ラインは、組織が影響力を持つすべての経済指標を考慮に入れています。そのわかりやすい例が国連の「持続可能な開発目標」です。目標8は、「包摂的かつ持続可能な経済成長及びすべての人々の完全かつ生産的な雇用と働きがいのある人間らしい雇用(ディーセント・ワーク)」を促進することに取り組みます。 2組織レベルでは、これは社内とサプライヤーの両方での公正な労働慣行の確保から、雇用創出、起業家精神、イノベーションを支援する開発指向の政策の採用まで多岐にわたります。

TBLの影響

B CorpムーブメントはTBLの原則に基づいています。B Corp認証を取得した企業は、「包括的で公平な再生経済を目指す世界的運動のリーダー」です。 3他のビジネス認証とは異なり、B Corp認証は企業の社会的・環境的影響全体を測定します。この認証は、顧客の信頼を築き、従業員を引き付けて維持し、投資家を呼び込むのに役立ちます。

認証を取得するには、企業は高い水準の社会的・環境的業績、利害関係者への説明責任、透明性を証明する必要があります。その後、3年ごとに同じ検証プロセスを経て再認証を受ける必要があります。

英国では、コミュニティー利益会社(CIC)が、株主ではなくコミュニティーに利益をもたらすために存在しています。同社は政府によって社会的企業とみなされており、人々やコミュニティーを支援しています。

CICになるためには、事業計画を説明するコミュニティー・インタレスト・ステートメント、資産を社会的目的のためにのみ使用し、株主への配当について一定の制限をかけるという法的約束であるアセット・ロック、定款、そして最後にコミュニティー利益会社の規制当局による承認が必要です4

金融機関もTBLアプローチを採用しています。トリプル・ボトム・ラインは、持続可能な経済・社会・環境開発の実現に取り組む独立系銀行の国際ネットワークであるGABV(Global Alliance for Banking on Values)の中心に据えられています。GABVの主な目標のいくつかは、銀行業務の透明性を高め、価値観に基づく銀行業務の実践を拡大することです。

トリプル・ボトム・ラインを測定する方法

社会的および環境的影響を標準的な指標で測定するのは難しい場合があります。例えば、TBL戦略の影響には、従業員やサプライヤーとの関係、納税額、二酸化炭素排出量、地域社会への影響力などが含まれます。

その代わりに、ESGレポーティング・フレームワークのような、トリプル・ボトム・ライン戦略に沿った測定基準を採用し、それに焦点を当てることを選択する企業もあります。さらに、オートメーション、データの可視化、目標設定と追跡、バリューチェーン評価を行えるツールを使用することで、トリプル・ボトム・ラインの定量化を合理化することができます。

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脚注

1 25 Years Ago I Coined the Phrase “Triple Bottom Line.” Here’s Why It’s Time to Rethink It (ibm.com外部へのリンク)、John Elkington、ハーバード・ビジネス・レビュー、2018年6月5日

The 17 Goals(ibm.com外部へのリンク)、国際連合

About B Corp Certification(ibm.com外部へのリンク)、B Lab

Setting Up a Social Enterprise(ibm.com外部へのリンク)、gov.uk