過去2年間に100名を超える新入社員および早期在職のプロフェッショナルがIBM最高情報責任者(CIO)組織に加わり、IBM® Z環境を管理しています。そのためCIO組織は、オンボーディング・プロセスを促進し、新ユーザーが日々の業務タスクに自主的に取り組めるように支援的な学習文化を育む方法を模索しました。
また、『Fortune』誌が選ぶ世界の上位100企業のうち67社がメインフレームをコア・プラットフォームとして活用していることに、CIO組織は学習の場を拡大する機会を見出しました。その目標は、IBM Zのプロフェッショナルが、SME(Subject Matter Expert)にあまり依存することなく、自信と自律性を築き、より戦略的な仕事に集中できるようにすることでした。
さらに、これらの専門家はCIO組織で働きながら、、企業ローテーション・プログラムを通じてIBM Technology Expert Labsやお客様担当の職務に就く前に、需要の高いメインフレームのスキルを身につけることができます。このプログラムは、参加者が雇用主から求められるスキルを身につけることを目的としています。
CIO組織は、IBM Z環境を管理するためのスキルギャップを埋めるために、生成人工知能アシスタントであるIBM ® watsonx Assistant for Zを使用しました。生成AIアシスタントは、IBM Z固有の知識とベスト・プラクティスに基づいてキュレートされたコンテンツによって強化されています。
同社はIBM製品チームと連携し、生成AIを使用してさまざまな経験レベルのエンタープライズ・ユーザーがIBM Zとやり取りする方法を変革する方法を理解し、検討しました。一連のブレーンストーミング・セッションを通じて、両チームは35のユースケースのうち3つを初期導入の優先順位に決定し、オンプレミスで既存のRed Hat OpenShiftクラスターにwatsonx Assistant for Zを導入しました。
製品チームとのパートナーシップの一環として、CIO組織は、実装の調査結果に基づいて製品の機能を強化するためにwatsonx Assistant for Zチームにフィードバックを提供しました。
watsonx Assistant for Z実装事例については、次の最初の3つのユースケースで詳述しています(今年は新しいユースケースが展開されるため、さらに増える予定です)。
CIO組織がwatsonx Assistant for Zを選んだ理由は主に2つあります。
CIO組織は、生成AIを活用して、入社して間もない従業員がIBM Z環境に慣れ親しみ、管理する方法を変革しています。全体として、300人以上のユーザーがwatsonx Assistant for Zを使用して、製品関連の質問やインシデント管理手順への回答を検索しています。
社内の見積もりとIBMが保持しているデータによると、watsonx Assistant for ZはCIO組織の以下の達成を支援しました。
1 自動化が実装される前に手動で収集されたデータやデジタル学習プラットフォームのレポートなどの内部記録に基づきます。
2 これらのインシデントは、インシデント管理を含むITサービスに使用されるサード・パーティーのワークフロー自動化プラットフォームで管理されています。
3Db2ダッシュボードとサード・パーティーのワークフロー自動化プラットフォームのレポートに基づきます。
IBM最高情報責任者(CIO)組織は、IBMの社内 IT ストラテジーを主導し、IBMの従業員、お客様、パートナーが日々の業務に使用するITソリューションの提供、保護、モダナイズ、およびサポートを行っています。CIO組織のストラテジーには、企業全体でITツールやアプリケーション、システムへのアクセスを容易にし、問題解決を加速し、IBMのイノベーション・エンジンとして機能してビジネスの成長を促す適応型ITプラットフォームの構築が含まれます。
¹ 参考資料: https://www.ibm.com/jp-ja/topics/mainframe
² 自動化が実装される前に手動で収集されたデータやデジタル学習プラットフォームのレポートなどの内部記録に基づきます。
³ これらのインシデントは、IT サービスに使用されるサード・パーティ0のワークフロー自動化プラットフォームで管理されています。
⁴ Db2ダッシュボードとサード・パーティーのワークフロー自動化プラットフォーム・レポートに基づきます。
© Copyright IBM Corporation 2024.は、米国およびその他の国または地域におけるIBM社の商標または登録商標です。本資料は最初の発行日時点における最新情報を記載しており、IBMにより予告なしに変更される場合があります。IBMが事業を展開している国または地域であっても、特定の製品を利用できない場合があります。
引用または説明されているすべての事例は、一部のクライアントがIBMの製品を使用し、達成した結果の例として提示されています。他の運用環境における実際のパフォーマンス、コスト、節約、またはその他の成果は異なる場合があります。
RedHat およびAnsibleは、米国およびその他の国におけるRed Hat, Inc.またはその子会社の商標または登録商標です。