日本総研は、SMBCグループがDXの一環として社内外への提供を始めたデジタル・サービスやモバイル・アプリケーションの基盤としてデジタルサービスプラットフォームを運用しています。パブリッククラウド上にRed Hat OpenShiftなどのコンテナ技術を用いて構築された同プラットフォームの立ち上げに際して課題となったのが、複雑なクラウドネイティブ環境の運用監視をいかに効率的に行うかということでした。

日本総研は、「SaaS型でサービスとして利用できる」「コンテナ上のシステムの状況をわかりやすく可視化して効率的に監視できる」「自動化などによって運用監視の工数を削減できる」などの要件を掲げて主要なクラウドネイティブ対応運用監視ツールを比較検討し、IBM Observability by Instana APMの採用を決めました。採用理由の1つは、導入や監視設定の容易さです。また、ノード単位の利用料設定となるInstanaは、リソース単位の料金設定を採用している競合ツールと比べて料金体系がシンプルでコストを抑制できる点も決め手となりました。

Instanaにより、デジタルサービスプラットフォームを構成する複雑なクラウドネイティブ環境がわかりやすくリアルタイムに可視化され、監視画面をドリルダウンしていくことでコンポーネント間の関係性が容易に把握できるようになりました。監視によるオーバーヘッドは極めて低く、システムに負担はかかりません。日本総研は、本番環境の監視だけでなく、アプリケーション開発時の負荷テストでもInstanaを活用。処理内容を時系列で追えるため、レスポンスが遅い場合のボトルネックをすぐに突き止められます。同社は今後、デジタルサービスプラットフォームのパフォーマンス監視を行うスタンダードなツールとしてInstanaを活用していく考えです。