ニュース
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2012年05月24日
KYBの事業継続を支えるIT基盤を刷新
日本IBMは、KYB株式会社が自社内で構築していたIT基盤を、IBMのデータセンターへ移行することを発表します。これにより、IT利用における事業継続や災害対策が強化され、グローバル展開のさらなる推進といったKYBの今後の成長を支える堅牢で安心なIT基盤を実現します。 -
2012年05月23日
IBM Global CEO Study、「つながり」により企業の優位性を確立
日本IBMは、IBMが世界主要企業のCEOを中心に行った「IBM Global CEO Study 2012」の調査結果を発表しました。ソーシャル・メディアの進展により人々が広く深くつながっていく環境が拡大する「コネクテッド・エコノミー」において、企業が優位性を確立するために、CEOが、テクノロジーを活用し、社員や顧客、ビジネス・パートナーとの「つながり」を重視していることが明らかになりました。 -
2012年05月21日
岡三証券の「災害用掲示板システム」をクラウドで稼働
株式会社AITは、岡三証券株式会社の「災害時用掲示板システム」を構築することを発表します。 「災害時用掲示板システム」は、災害時に経営層や管理職が情報共有や意思決定を行うための掲示板機能を提供するシステムです。 当システムは、日本アイ・ビー・エム株式会社のコラボレーション・ソフトウェア「Lotus Notes/Domino 8.5」とクラウド環境を実現するサービス「IBM® SmarterCloud Enterprise」を活用したAITのクラウド・ソリューション「いつでもリンクLynfty」を利用したものです。 -
2012年05月21日
「次世代プロジェクト管理データ交換アーキテクチャ協議会」を設立
南山大学、日本アイ・ビー・エム株式会社、富士通株式会社、日本電気株式会社、株式会社ＮＴＴデータ、株式会社日立製作所、株式会社野村総合研究所は、日本の情報システム構築におけるプロジェクト管理の効率化を支援するために、プロジェクト管理者が多種多様な管理データを相互に交換、共有するためのソフトウェア基盤技術の実現に向けて、「次世代プロジェクト管理データ交換アーキテクチャ協議会」を2012年5月21日に設立します。 本協議会の主査は南山大学 青山幹雄教授とし、日本アイ・ビー・エム株式会社、富士通株式会社、 日本電気株式会社を事務局とします。 -
2012年05月18日
広域にも対応して連続可用性を支援する災害対策ソリューション
日本IBMは、IBM System z向けの災害対策ソリューションであるGDPSの品揃えを拡充し、ソフトウェアのレプリケーション機能を採用することによりサーバーの設置サイト間の距離制限をなくすとともに、災害回復時間の極小化により連続稼働を支援する「GDPS/Active-Active」を発表し、本年6月30日から提供を開始します。 -
2012年05月17日
名村情報システム、伊万里市初のデータセンター事業を開始
佐賀県伊万里市を拠点としたIT企業の名村情報システム株式会社は、日本アイ・ビー・エム株式会社の協力のもと、2010年09月にデータセンター「NET LINK 伊万里」の企画・要件策定を開始し、清水建設株式会社に2011年02月より設計依頼、2011年09月より施工開始し、2012年5月18日に開所します。「NET LINK 伊万里」は、伊万里市で初めてのデータセンターとなります。 -
2012年05月17日
企業のモバイル活用を包括的に支援するソフトを発表
日本IBMは本日、企業におけるメディアタブレットやスマートフォンといったモバイル端末の活用を支援するため、（1）モバイル対応アプリケーションの開発・実行環境、（2）クラウドや基幹システムとのデータ連携、(3) アプリケーションやモバイル端末のセキュリティーと管理 の3つの機能を統合したソフトウェア製品「IBM® Mobile Foundation V5.0（以下、Mobile Foundation）」、および、(1)の機能を個別に提供するソフトウェア「IBM Worklight V5.0（以下 Worklight）」を発表します。 -
2012年05月16日
Windows やUNIX環境の事業継続を支援するクラウド・サービス
日本IBMは、Windows やUNIXサーバーといったオープンなサーバーで稼働している基幹および主要業務の事業継続を支援するため、短時間でシステム復旧を可能とするクラウド・サービス「IBM SmarterCloud Virtualized Server Recovery」を本年9月より提供を開始します。
