企業内ウィキにシグネチャを: 第 1 回 ウィキサイトの規模不足を考える

ウィキは現在、企業内への導入、検討が広まりつつあるEnterprise2.0ツールの一つですが、他に比べて利用、定着が進みにくいのが実情です。本記事では、他ツールとの違いとしてコンテンツの文責者、貢献者が不分明であることとその影響の可能性を検討し、この点の改善を提案します。連載第一回では、一般的なウィキサイトの規模感と、規模の必要性、特にコンテンツ量とコンテンツ作成・更新への参加者数の必要性を説明します。

塚本 牧生 (tsukamoto@gmail.com)沖電気工業株式会社

1998年沖ソフトウェア株式会社入社。2007年より沖電気工業株式会社に出向し企業内SNS製品「Crossba®」チームで開発に参加。現在は仮想化プラットフォームチームに勤務しています。個人としてホームページの作成・更新方法に苦慮していた2001年に、登場し始めたばかりの日本語を扱えるウィキアプリケーションの一つであるYukiWikiに出会い、熱心なウィキユーザになりました。2002年にはYukiWiki2を改造したWalWikiを開発、またWikiばななどの活動に参加し、ウィキ利用に関して発言を続けています。



2009年 4月 24日

はじめに

私は2001年からウィキ(wiki)サイトの運営やウィキアプリケーションに携わり、現在はcovitというウィキのサポートツールの開発をしています。covitという名前は、Contribution Visualize Tools、貢献の可視化ツールの略語として、ウィキに匿名で貢献をする人たちを指す「小人さん」という俗語に音を合わせて付けました。その実際の使い方の一つは、Silube.comというサイトが示してくれています。「ウィキにシグネチャを」がそのキャッチコピーです。

図1:Silubeのスクリーンショット
図1:Silubeのスクリーンショット

以前から私は、WikipediaはたしかにWeb2.0的な現象だけど、多くのウィキサイトは必ずしもWeb2.0的ではないと感じてきました。たとえばWeb2.0的か否かを測る方法として、フォレスター・リサーチの2人が書籍「グランズウェル」で、5つの質問からなる「グランズウェル・テクノロジー・テスト」を提案しています。このテストに答えようとすると、おそらく平均的なウィキサイトは「コミュニティは、活動を維持できるだけのコンテンツを生み出しているか」という質問に、Yesと答えられないでしょう。これは各サイトの問題というだけではなく、典型的なウィキアプリケーションが実現する仕組みが、Web2.0的なサイトを生みやすい仕組みではないのだと思います。

ウィキではコンテンツ編集者がなかなか増えない、このためコンテンツも増えにくいということが、従来から議論されてきました。よく言われたのは「ウィキは参加の障壁が高い」ということでした。いわく、ウィキ記法がとっつきにくい。白紙のページを与えられても何をしていいか分からない。個人のページではなく共有ページとなると書くのがためらわれる。それが本当に理由でしょうか?それは、「参加しろ」と命じられて参加する人たちには、障壁に見えるでしょう。しかし、そもそもWeb2.0的であるということは、言われなくても参加したくて参加する人が集まってくる、そんな仕組みではなかったでしょうか?

私が考えたのは、「ウィキは参加を誘う動機付けが弱い」という可能性と、その原因が「ウィキにはコンテンツ所有者がいないこと」ではないかということです。逆に言えば、ウィキに参加しても「私のコンテンツ」が生まれないのです。しかし多くのWeb2.0サイトでは、参加すれば、そこに自分のコンテンツが生まれます。それは、誰かに示せる成果だし、自分で確かめられる足跡だし、自己表現であり自己実現の証にもなります。金銭にならなくても、誰かが褒めてくれるには至らなくても、そうしたものが残ること。それがウィキという体験には欠けているのではないか、と考えました。

それを生み出すためには、ウィキコンテンツにもシグネチャが残るようにする仕組み、貢献の可視化、そういった仕組みがウィキアプリケーションの機能として必要です。そのための仕組みとして、covitを開発しました。この記事では、こう考えるに至った経緯を説明したいと思います。


ウィキサイトの規模感

「企業内ウィキには編集者が足りない」

2006年9月、「Enterprise2.0」の提唱者アンドリュー・マカフィー氏はInterop New York 2006の基調講演で、企業内にウィキを導入したとして、はたして編集者がいるだろうかと問いかけました。

例えば、wikiの成功事例と言われるオンライン百科事典「Wikipedia」でさえ、実際に編集作業に参加しているユーザーは500人程度と、Wikipediaユーザー全体のうちの微々たる割合にすぎない。「Wikipediaにおける貢献者の割合はきわめて小さい。この割合を企業に当てはめると貢献者は0人という計算になってしまう」(マカフィー氏)
【Interop New York 2006 リポート】「Wikiのビジネス利用は課題山積」──Wiki関係者が指摘, computerworld.jp, 2006年9月22日

比較的最近の2008年3月、ウィキペディアの日本語版の数字を挙げましょう。

  • 利用者数 : 1,836万人 (出典はネットレイティングス社の発表
  • 活発なウィキペディアン : 4,790人 (出典はWikipedia日本語版の統計ページ、この月に5回以上編集した登録ユーザのこと)
  • 特に活発なウィキペディアン : 514人 (出典は同上、この月に100回以上編集した登録ユーザのこと)
  • 総編集回数 : 494,000回 (出典は同上)
  • 増加ページ数 : 10,000ページ (出典は同上)

この数字からすると、活発なウィキペディアンは利用者3,800人に1人(0.026%)、特に活発なウィキペディアンは35,700人に1人(0.0028%)という割合です。この割合からすればたしかに、大抵の企業には「特に活発な企業内ウィキ参加者」は出てこないし、従業員1千人程度の企業では「活動中の企業内ウィキ参加者」すら出てこない、という計算になります。

この数字に過剰におびえることはありません。この割合の見積もりは、匿名の、あるいは時々参加する程度の人たちの貢献を考慮に入れていないからです。マカフィー氏の挙げた「500人程度」という数字は、おそらく「特に活発なウィキペディアン」を指しているでしょう。これは、月に100回以上編集した登録ユーザを指しています。他に「活動中のウィキペディアン」もいました。これは月に5回以上編集した登録ユーザです。彼らの編集回数は「少なくとも75,350回」という数字になります。これは大した数字ですが、上限は不明とはいえ総回数494,000回に比べればごく一部、15%以上というにすぎません。残るおそらく約8割ほどは、更新回数が4回以下のときどき編集するウィキペディアンか、ユーザー登録やログインをしない匿名(IP)ユーザによる編集なのです。ここで挙げた数字を、下表にまとめておきます。

  • 総編集回数 : 494,000回
  • 活発なウィキペディアンの編集回数 : 23,950回~ (4,790人×5回以上)
  • 特に活発なウィキペディアンの編集回数 : 51,400回~ (514人×100回以上)
  • 残り(=時々活動するウィキペディアンと匿名ユーザ) : ~418,650回

しかし問いかけ自体は、重要な指摘を含んでいます。利用者と編集者の比率はマカフィー教授の計算よりずっと高いとしても、ページの編集回数や増加数が満足のいく数字にならないのです。ウィキペディア日本語版は、2008年3月に1,836万人のユニークビジターがいて、49万4千回の編集が行われ、1万ページが新しく作られました。これは利用者が40人いれば月に1回の編集が行われ、2,000いれば1ページ増加するぐらいの比率です。この比率だと、仮に1,000人の企業でウィキを導入し、全員が企業内ウィキの利用者になったとしても、一月あたりの編集回数はわずか25回程度。年間で300回程度。ページ数は年間で6ページ増えるだけということになります。ウィキペディアを夢見て企業内ウィキを導入するには、とても満足のいく数字とは言い難いでしょう。

一般的なウィキサイトの規模

Web2.0には総じて圧倒的なコンテンツ量があり、これがパワーの源泉になっています。膨大なコンテンツ量が、ページビューやユーザー数を生みます。膨大なコンテンツ量が、濃密なコミュニケーション量でもあります。膨大なコンテンツが、ワン・アンド・オンリーの情報源になります。膨大なコンテンツから、様々な解析結果が得られます。Web2.0が認められてきたのは、それが生み出す膨大なコンテンツから、様々なメリットが得られたからでしょう。

そして「wikiの成功事例と言われるオンライン百科事典『Wikipedia』」のパワーも、この裏付けを持っています。ウィキペディアのコンテンツは、日本語版だけでも50万項目になります。それでは、Wikipedia以外の一般的なウィキサイトの参加者数やページ数はどうでしょうか。ウィキホスティングサービスを提供しているlivedoor Wikiは、同サービス上で運営されているウィキサイトの参加者(編集者)数やページ数のランキングを提供しています。2009年1月31日の時点で、上位5サイトは以下のような規模になっています。

順位参加者数ランキングページ数ランキング
1位40人(6159ページ)6159ページ(参加者40人)
2位13人(1322ページ)3914ページ(2人以下)
3位12人(192ページ)3765ページ(2人以下)
4位11人(118ページ)3741ページ(2人)
5位11人(11ページ)3707ページ(5人)

このランキングで見る限り、参加者数、ページ数とも、たしかにウィキペディアよりはるかに小さい数字に留まります。しかしそれでも、ウィキサイトを運営した経験のある人であればこの数字は非常に成功した例だと認めるでしょう。私自身が運営したウィキサイトでは、成功したと思えたもので参加者数が10人程度でした。私が直接知っている範囲では、1人で運営しているウィキサイトで最もページ数の多かったものは、1,000ページを超えたぐらいです。livedoor Wikiだけの話ではなく、一般にウィキサイトで10人の参加者、4桁のページ数を獲得すれば、それは成功例だと思える数字なのです。

では企業内のウィキも、こうした数字に留まるのでしょうか。Wikipediaの統計をもとに、たとえば編集までしてくれる人は利用者150人に1人、月間の編集回数は利用者50人に対して1回、ページ増加量は編集50回につき1ページ。ここから算出されるウィキサイトの規模は、1000人の企業で、編集者が7人程度、月に20回、年に240回の編集が行われ、5ページ程度が増加。その程度がウィキの限界でしょうか?そもそも、Web2.0とはその程度のものでしょうか?

Web2.0のパワーの源泉

よく「参加のプラットホーム」と言われるWeb2.0では、多くのユーザがコンテンツを作成(generate contents)します。こうしたコンテンツを受け入れ、基本的に制約や検閲を加えずにユーザーに発表の場として使ってもらうのが、Web2.0の「User Generated Contents」と呼ばれるスタンスです。このスタンスをとることで、Web2.0サイトはサイト運営者のかけるヒューマンリソースに比べて、ずっと多くのコンテンツを得ることができます。10人のサイト運営者で生み出せるコンテンツ量と、運営者プラス100人の参加者で生み出せるコンテンツ量、どちらが多いかは自明です。Web2.0サイトでは、いわばコンテンツ生成力にレバレッジ(てこの原理)が働きます。このレバレッジこそが、本当のWeb2.0のパワーの源泉なのです。

しかもWeb上での発信に参加する人の比率は、年々増えているようです。2006年のSan Jose Search Engine Strategies conferenceでは、Web利用者を(1)コンテンツを読むだけの閲覧者、(2)コメントなどをする参加者で参加をする人、(3)参加者の中でもコンテンツそのものを生み出す作成者に分けた時、この比率が90:10:1になるという経験則が提示されました。しかし、2008年11月にフォレスター社が行った類似の調査では、米国の成人には(2)参加者として振る舞う人が37%、(3)作成者として振る舞う人も21%もいるというデータが出ています。同じく2008年、ネクスト株式会社が公開した日本国内でのアンケート結果を見て、私も試しにSNSなどを発信の場としてとらえている人の比率を考えてみましたが、結果は「少なくとも15.3%、おそらく42.1%」という結果になりました。

この「90:10:1」の10に当たる参加者や、1に当たる発信者たちを参加に向かわせているものなは何でしょう。それをさらにフォレスターの調査結果が示す、参加者を37%に、発信者を21%に増加させた発信モチベーションはどこにあるのでしょうか。いくつかの理由が囁かれています。よく言われるもののひとつは、発信が簡単になったこと。Web2.0と言われるツールであれば、コンテンツの作成は従来よりずっと簡単になっています。これらをサービスとして提供しているホスティングサービスを利用すれば、さらに簡単に発信ができます。また、一人1サイトという形ではなく、逆に1サイト内でみんながコンテンツを持ち寄り、さらにコミュニケーションを図る(コミュニケーション内容、つまりコメントなども一面では新らしいコンテンツです)形のサイトも生まれます。

SNSもそうしたサイト、システムの一つです。筆者の勤務先では、2007年初めから社内でSNSを運営しています。2009年初めの時点で、システム運用担当者(他業務と兼任)6人に対して、利用者は2,500人。日記やトピック等の主コンテンツと、それぞれに対するコメントを合わせると、コンテンツ量は2年で12万件にも達し、1日に500件程度、増え続けています。Web2.0のパワーの源泉は圧倒的なコンテンツ量で、それを生んでいるのはUser Generated Contentsという仕組みによるレバレッジです。このレバレッジの大きさを、社内SNSでは実感しています。

Web2.0への参加動機

しかし「発信が簡単であること」だけが理由だとすれば、それを満たすSNS、ブログ、ウィキなどでは、同じように大量のコンテンツが発信されることになります。そうなっているでしょうか。私の実感としては、そんなことはありません。投稿量でいえば、明らかにSNS>ブログ>>ウィキという図式があります。おそらくこの図式は、どこでも見られると思います。そもそも、なぜユーザーはコンテンツを作ってくれるのか?前述の書籍「グランズウェル」ではこうしたものへの参加動機として、以下を挙げています。これは、概ね納得のいくリストでしょう。

(a)友人づきあい
(b)友人づくり
(c)友人からの圧力
(d)先行投資(便利になりそうなサイトへの、初期からの参加と協力)
(e)利他心
(f)好奇心
(g)創造的衝動(創造と作品の発表)
(h)他者からの承認
(i)同好者との交流

SNSについて考えてみると、これが非常に広い動機に応えられることが分かります。SNSはそもそも友人づくりから始まり、友人づきあいのための機能も拡充されてきています。(a)と(b)の動機は問題なくあてはまります。SNSは友人と一緒に利用すると楽しみや利便性が増すサービスで、(c)も強く働きます。便利だと思われたSNSでは、もちろん(d)が働きます。SNSでは助け合いの場でもあり、人々の活動を目の当たりにできる場でもあり、さまざまなジャンルの創作物の発表やそのアナウンスの場にもなります。(e)、(f)、(g)も作用します。そして1対1コミュニケーションやグループコミュニケーション(コミュニティ活動)の盛んな空間であり、(h)や(i)も満たされるのです。

ブログはこれに比べると、(a)友人づきあいや(c)友人からの圧力といった動機は弱まるように思えます。ブログの機能は書くことと発信することに特化されていて、更新の通知方法(フィード)などは持つものの、SNSのように友人たちに読んでくれるようにプッシュする機能はないことが一般的です。また、友人にブログ経験の素晴らしさを語ることが弱い圧力を及ぼすことはあっても、SNSの様に「お前もやってくれないといまいち便利じゃないんだよ」と強い参加の圧力を及ぼす理由はあまり見当たりません。これは自発的な強い発信意欲をもって参加するメディアなのです。その意欲があれば、既存メディアでは満たされなかった(b)友人づくり、(e)利他心、(g)創造的衝動、(h)他者からの承認、(i)同好者との交流といった欲求に応える魅力的な場であり、ブログはこうした人たちを惹きつけています。

Web2.0的な仕組みの多くは、こうした参加動機に応えることで、多くの参加者、それも発信者を集めています。

既存メディアとWeb2.0

動機の面からいえば、Web2.0は2つの面でこれまでのメディアやその他の仕組みと違います。

第一にこうした動機は、これまでマスに応えられるものがありませんでした。これらの多くは、発信者と受信者の間でインタラクションが起こることを前提としています。そのためには、多くの人に向けて発信するコストが低いこと、多くの情報を受信するコストが低いこと、それに応えるコストが低いことが必要です。テレビは確かに多くの人に発信できる手段ですが、コストが高いし、双方向ではありません。電話やメールは発信コストは低く双方向ですが、受信する側にとって処理の手間というコストになり、スパムとして嫌われます。直接会って話せば送受信とも低コストで双方向ですが、大量というわけにはいかないし、距離や時間などの制限があります。Web2.0的な参加動機は、利用者からみれば、これまで受け皿がなく満たされなかった動機なのです。

第二にこうした動機は、それに応じるサイト提供者側から見れば、かけたコストの何倍もの参加者を得られます。Web 1.0的な参加動機は、たとえば金銭報酬や参加度合いに応じたサービスなど、実利に直結したものです。こうした実利所得は、提供者が用意した分を配りきってしまえば終わりです。エッセイ(文章)サイトを考えてみましょう。Web 1.0的なアプローチでは、「掲載されたら1,000円進呈」などとして執筆者を募ります。この報酬を得られるのは何人でしょうか。それはサイト運営者がいくら用意したかで完全に決まってしまいます。10万円を用意したなら100人、100万円を用意したなら1,000人、それでおしまいなのです。Web2.0的なアプローチは違います。参加者が自由にエッセイを発表でき、読者と交流し、他の参加者と競い、時には彼らとも交流を楽しめるように仕組みを作り込めます。例えばそれに10万円かけたとして、仕組みがうまくなければ1人も楽しめません。しかし仕組みがよければ、100人はもちろん、1,000人、10,000人、それ以上の人が参加し、繰り返し満足感を得ることも可能です。

「グランズウェル」ではこうしたWeb2.0的な動機を心理所得と呼んでいます。心理所得のほとんどはインタラクションから生まれますが、これまでのメディアはマス・インタラクションが可能な仕組みではなく、心理所得を参加動機に変えることできませんでした。しかしWeb2.0の特徴的な仕組みは、このマス・インタラクションを可能にするものです。このため、Web 1.0では参加の代償として実利報酬を用意し、それを使いきれば終わりでしたが、Web2.0では参加そのものが心理所得につながり、これまでの観客を発信する参加者に変え、はるかに多くの参加者を集めることができます。発信者数の差がコンテンツ生成力の差を生み、それが時間とともにコンテンツ量の差を広げ、それがコンテンツの生むページビューや情報源としての有用性、そこで交わされるコミュニケーション量などといった、価値総量の差につながります。

シンクタンク兼戦略コンサルティング会社New Paradigmのドン・タプスコットとアンソニー・D・ウィリアムズは、その著書「ウィキノミクス」の副題に、「マス・コラボレーション」という言葉を使っています。コンテンツが、マス(大勢)によるコラボレーションから、マス(大量)に生まれてくる、それがWeb2.0の圧倒的なコンテンツ生成力を支えているのです。


まとめ

アンドリュー・マカフィー氏は、企業内にウィキを導入したとして、はたして編集者がいるだろうか、と指摘しました。この指摘は一抹の真実を含んでいます。たしかに、ウィキペディアは成功したWeb2.0のサイトですが、しかし多くのウィキサイトではウィキペディアのような多くの参加者を得られず、大量のコンテンツを生み出せずにいます。

そもそも、Web2.0にパワーがあるのは、そこに大量のコンテンツが生まれるからです。そのコンテンツがページビューや利用者数、情報量、そして利用者の動向などを示すデータを与え、そのサイト利用者を利し、サイト提供者にビジネスのチャンスを与えます。Web2.0的な仕組みの、多くの参加者を集め、多くのコンテンツを生みやすいという特性が、サイト利用者とサイト提供者それぞれに別々のメリットを与え、Win-Winの関係を築かせるから、Web2.0というのはパワーであり、ムーブメントになっているのです。

そのスタート地点には、多くの参加者を集めるという特性があります。Web2.0の仕組みは、これまでの実利所得を参加動機にしてきたサイトからは得られなかった、心理所得という新しい参加動機で参加者を惹きつけます。しかも、実利所得は実際に獲得できる人に限りがありましたが、心理所得は獲得できる人、参加に応じられる人に限りがありません。つまりWeb2.0の仕組みとは、これまでの仕組みにはない心理所得を参加動機として、多くの参加者を集めやすい仕組みなのです。ですから、この仕組みを取り入れたサイトからは、Web2.0的な成功サイトが生まれます。

ウィキペディアが、Web2.0の成功例と言われるのは、現実にコンテンツ生成力のレバレッジを働かせ、十分に役立つ量と質のコンテンツを集めているからでしょう。ウィキでも、「膨大なコンテンツと圧倒的なコンテンツ生成力」がパワーの源泉になることは、Web2.0と変わりません。一方で、マカフィー氏が指摘するように、ウィキではなかなか参加者が集まらず、コンテンツも増えないことが多いというのが実状です。Web2.0的な参加動機に応えるシステムは、参加者を集めやすかったはずなのにです。ウィキへの参加動機は他のWeb2.0と異なるのか、それとも実はウィキというシステムはWeb2.0的な参加動機に十分応えていないのか。この点を次に考えるテーマにします。

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publish-date=04242009